日本の変革のために 植田 和弘 山家 公雄 京都大学学術出版会サイセイカノウエネルギーセイサクノコクサイヒカク ウエタ カズヒロ ヤマカ キミオ 発行年月：2017年02月17日 予約締切日：2017年02月16日 ページ数：372p サイズ：単行本 ISBN：9784814000654 植田和弘（ウエタカズヒロ） 1952年生まれ。
京都大学大学院経済学研究科教授。
経済学博士。
工学博士。
専門は環境経済学。
環境問題を通じて工学から経済学へ。
大阪府市エネルギー戦略会議会長、コスト等検証委員会委員を務めた 山家公雄（ヤマカキミオ） 1956年生まれ。
京都大学大学院経済学研究科特任教授。
エネルギー戦略研究所所長、東北公益文科大学特任教授、山形県総合エネルギーアドバイザー、豊田合成（株）取締役を務める。
東京大学経済学部卒業。
日本政策投資銀行エネルギー部次長、調査部審議役等を経て現職。
第27回エネルギーフォーラム賞受賞（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです） 第1部　欧米諸国の再生可能エネルギー政策（世界の温暖化対策と再エネ政策を概観する／ドイツの再生可能エネルギー推進策の現状と方向／イギリスの再生可能エネルギー政策／再生可能資源国家・アイスランドの緑化熱電戦略による応戦／米国の再生可能エネルギーの導入状況と開発促進政策）／第2部　再生可能エネルギーの課題と論点（系統連系問題／日本の再生可能エネルギー政策の評価と課題ー再生可能エネルギー固定価格買取制度の改正をふまえて／発電コスト分析から見えてくるもの／自治体と分散型電源／再生可能エネルギーの社会受容性と制度設計／日本の再エネ政策と本書の関わり） 欧米では、政策の強力な牽引力で再生可能エネルギーが導入されている。
しかし日本では遅々として進まない。
既存事業者の政治的経済的利害ももちろんあるが、そもそも日本で流通する情報には、誤解や不完全なものが多い。
系統安定化問題、FIT（固定価格買取制度）の有効性、発電コスト、自治体の主体性や合意形成問題など、日本では否定的な材料として語られる諸論点に、欧米の事例を具体的に示すことで反証し、日本の策的積極性を求める。
環境経済と再生可能エネルギー論でわが国をリードする研究者、政策推進者、実務家が一堂に会した最新の政策論。
本 科学・技術 工学 その他